オリンピック中止。 東京オリンピックを中止にできない理由(後編)

田中康夫 2021年東京オリンピック完全中止の可能性を語る

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東京オリンピックは中止!予言者の松原照子さんが断言したその内容とは!?

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東京オリンピックはもう中止しろ!再延期の可能性は? 2021年に延期された東京オリンピックだが、早くも中止に向けた論議が各方面で噴出している。 果たして、東京オリンピック中止の可能性は現時点でどの程度あるのだろうか。 再延期の可能性も含めて検証していきたい。 2021年東京オリンピックはコロナで中止? 2021年に延期された東京オリンピックに、早くも中止の可能性が出はじめている。 その理由は言うまでもなく、新型コロナウイルスだ。 当初は比較的早期に収束に向かうだろうと思われていた新型コロナウイルスだが、発生源となった中国はもちろんのこと、アジア諸国やヨーロッパ、南米地域と、世界各国で蔓延し、文字通り猛威をふるっている。 もちろん日本も例外ではなく、少なくとも新規感染者数や死者数の面で現状維持の状態が続けば、1年後の東京オリンピックも中止を余儀なくされるだろうと見られているのだ。 そもそも延期が無理だった? 東京オリンピックについてはそもそも、延期が発表された段階から「延期ではなく中止しろ!」という意見が多く寄せられていた。 ただ、一国の首相として最初から東京オリンピック中止の可能性に言及することはできず、結局ずるずると「中止を延期するしかない」という状態に陥っていると思われる。 新型コロナ以外の感染症が流行する可能性も? 新型コロナウイルスを理由に中止の可能性が議論されている東京オリンピック。 ただ、人類にとって脅威となりうるのは、新型コロナウイルスばかりではない。 むしろ、感染症という意味では、新型コロナウイルスは弱いレベルである。 あえて言葉を選ばずに言うなら、ゲームに出てくるザコキャラなのである。 事実、新型コロナウイルスは重症化しやすいという特徴はあるものの、基本的な構造については季節性の風邪ウイルスと何ら変わりはない。 世界には、新型コロナウイルス以上に恐ろしく、厄介な感染症・伝染病が数多く存在する。 日本でも記憶に新しい「エボラ・パニック」もその一例であるし、デング熱もまたその火種を絶やしてはいない。 仮に東京オリンピックが中止されず、延期されたとしても、来年またコロナウイルス以上に恐ろしい感染症が大流行し、結局東京オリンピックが中止に追い込まれる、という可能性も決してゼロではない。 オリンピック自体を中止しろ! 「東京オリンピックを中止しろ」という声はまだ穏便なほうで、中には、オリンピックそのものを半永久的に中止しろ、という意見もある。 実際、オリンピックはもはや世界的にもオワコンであると言われており、数兆円単位の国家予算を投じてまで実施する意義は薄れているのかもしれない。 東京オリンピックは中止されている?1940年の教訓とは? 東京オリンピック中止には、実は前例がある。 1940年に中止された「幻の東京オリンピック」について見ていこう。 1940年の東京オリンピックも中止になった 「1940年の東京オリンピック」を御存知だろうか。 東京オリンピックというと、1964年に初めて開催されたというイメージが強いかもしれないが、実は、1940年にも幻の東京オリンピックがあったのである。 第二次世界大戦直前、東京にオリンピックを招致しようという機運が高まっていた。 加納治五郎らの働きかけによって見事、東京オリンピック招致に成功したものの、その後勃発した第二次世界大戦を理由に、1940年・東京オリンピックは中止されている。 1940年東京オリンピック中止の原因とは? 前述のように、1940年・東京オリンピックは戦争を理由に中止されている。 ちなみに、1940年・東京オリンピック以外にも、1916年・ベルリンオリンピック、1944年・ロンドンオリンピックが戦争によって中止されている。 感染症によるオリンピックの中止危機は初めて 仮に、新型コロナウイルスの影響で2020年・東京オリンピックが中止されるとすれば、感染症による世界で初めてのオリンピック中止となる。 なお、オリンピックが延期された実例については報告されていない。 新型コロナウイルスが本当に単なる風邪ウイルスだったとすれば、「たかが風邪でオリンピックが中止される」ということになり、開催国にとっては他でもない屈辱になるはずだ。 東京オリンピック中止でチケットはどうなる?補償もきちんとしろと不満噴出! 東京オリンピックについてはすでにチケットの抽選が行われ、当選者にはチケットが順次発送されている。 万が一、東京オリンピックが中止になるとすれば、チケット問題はどのように処理されるのだろうか。 考えられる可能性についてシミュレーションしていこう。 東京オリンピック中止でもチケット代金の返還はなし? 東京オリンピックのチケットについては、現状、「来年まで保管しておいてくださいね」ということになっている。 ただし、それはあくまでも「東京オリンピックが順調に延期された場合」の話であり、東京オリンピックが中止になった場合の対応については、今のところ発表されていない。 言い換えれば、東京オリンピックが中止になってもチケット代が返還されない可能性もあるわけで、政府としては新型コロナウイルス以上に悩みどころとなりそうだ。 チケット代を返せないからオリンピックを中止できない? 東京オリンピックが中止になれば、さすがの政府もチケット代金の返還を第一に考えるだろう。 それが常識というものだ。 ただ、「ない袖は振れぬ」ということわざがある。 すでに、日本政府は新型コロナウイルス対策と称して総額数兆円規模の財政出動を行っており、新規国債発行額も過去最多となっている。 ただでさえ借金大国といわれる日本。 余力さえも底をつき、その内情では、「チケット代が返せないから東京オリンピックを中止にできない」という事態に陥っているのではないだろうか。 東京オリンピック中止の裏にある放射能問題!こっちも解決しろ! 新型コロナウイルス以外にも、東京オリンピックを中止に追い込む要因はある。 2011年の東日本大震災をきっかけに生じた放射能問題を覚えているだろうか。 ここからは、フクシマの放射能問題と東京オリンピック中止との関連性について見ていきたい。 東京オリンピックは福島の放射能問題で中止される? 2011年の東日本大震災から9年が経過しても、フクシマの放射能問題が終わったわけではない。 現在もなお福島原発からは微量ながら放射線が流出しており、仮設住宅の問題も未だに解決されていない。 2011年の段階で東京オリンピック中止の可能性もあった? 東日本大震災によって、日本人の価値観は大きく変えられた。 しかし、政府は復興対策もそこそこに東京オリンピックの本格招致へと舵を切り、「復興オリンピック」という、いかにも耳ざわりの良いスローガンまでつけて国民を扇動した。 しかし、その一方で、震災直後から東京オリンピックの開催を疑問視する声もあり、オリンピックの招致活動そのものを中止すべきだと指摘する専門家も少なからず存在した。 東京オリンピック中止なら影響はどうなる?もはや日本沈没? 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、次第に高まりつつある東京オリンピック中止の声。 仮に東京オリンピックが中止された場合、後に残る影響はどの程度に及ぶのだろうか。 新型コロナで国の借金は限界寸前! 東京オリンピックが中止になった後の日本に残るもの……それは、多額の借金である。 国も地方自治体も、新型コロナウイルス対策という名目で数千億円、数兆円規模の資金をばらまいている。 もちろん、もともと経済大国として成長してきた日本だからこそ許されるウルトラCなのだが、このままの状態が続けば、いずれ限界がくる。 緊急事態宣言が発令されている今の日本は、言ってみれば、血液の流れが完全にストップした人体である。 当面は心臓部にあたる政府が懸命に真水を送り込み、強引にポンプを動かしている状態なのだが、こんな荒業をいつまでも続けていられるわけがない。 新型コロナウイルスが殺したのは人間そのものではなく、経済だったのではないだろうか。 雇用と医療の崩壊を立て直せない? 新型コロナウイルスは、雇用・医療にも深く食い込んでいる。 企業の月間倒産件数はすでに3ケタを超え、減少傾向に転じるのはまだまだほど遠いと言われている。 さらに、医療崩壊も凄まじいレベルである。 特に、新型コロナウイルス対策の拠点に指定された大規模病院ではマンパワーや医療物資の慢性的な不足が生じ、通常の医療体制が崩壊しつつある。 東京オリンピックが中止になったとしても、一度失われた医療と雇用を取り戻すには数年単位の時間がかかるだろう。 国民は政府に愛想をつかした 新型コロナウイルスに伴う一連の騒動が浮き彫りにしたのは、日本政府の無能ぶりである。 2月下旬、クルーズ船での感染拡大以降、日本政府のコロナ対応はすでに後手後手にまわっており、国民を置き去りにしていると言わざるを得ない。 東京オリンピックについても、IOCからはすでに中止の可能性が指摘されているにもかかわらず、政府は依然として延期のスタンスを崩しておらず、追加費用の負担責任についても曖昧なままである。 新型コロナウイルスが無事に収束したとしても、国民への政府に対する不信感は拭えないであろう。 東京オリンピックは中止しろという声多数!1940年以来の大混乱に目を向けろ! 新型コロナウイルスの国内収束の方向性が未だ見えない中で、東京オリンピック中止の可能性も高まりはじめている。 東京オリンピック中止の可能性を現時点で推し測ることはできないが、いずれにしても、コロナウイルスとの闘いは長期戦になりそうだ。

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過去にオリンピックが中止になった回数

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誌のフライデーが衝撃的な記事を掲載しました。 フライデー フライデーによると、2021年に延期が決まったは既に中止が確定路線となっており、カと関係が深い大手旅行会社は中止方向で動いているとのことです。 中止が確定路線となっている大きな理由の中に、五輪の代表選手を再選考するための大会問題があるとして、来年の開催日までに各国が代表選手を揃えるのは厳しいと指摘。 の収束見通しが立っておらず、ワクチンを開発することが出来たとしても、スケジュール的に世界各国への配布は間に合わないとしていました。 実際に()の幹部からも五輪中止を示唆する発言が飛び交っていることから、中止路線は確定的になっていると見て良いのかもしれません。 が中止になると、を前提としていた日本の経済政策や政治情勢にも大きな影響を与えることになるでしょう。 その影響は計り知れず、中止が確定となった後に株価の再暴落もありそうです。 *詳細はフライデー最新号(6月12日号) フライデーの記事。 米政府との繋がりのある大手旅行会社とホェーンのレポートに「が中止とすることで決定済み」。 pic.. 今回中止となれば、かつてない「五輪を3度も返上した国」になってしまう。 日本政府、、東京都、、、、の損失は避けられない。 <関連記事> sakura1312.

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