投資信託 ラサール。 ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型)

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投資信託 ラサール

申込日• 約定日• 解約受渡日• 次回決算日• 将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。 各日付は参考情報であり、突然発生するファンド休日などをファンドカレンダー上の各日付に反映できない場合があります。 ご注文の際は店舗、電話(新生パワーコール)、インターネット(新生パワーダイレクト)にて必ず正しい日付をご確認ください。 必ず下部の「分配金について」をご確認ください。 当ファンドの特徴 ・ 世界各国のREIT(不動産に投資する投資信託)に投資します。 ・ 毎月決算となりますが、分配金は増減したり、支払われない場合があります。 ・ 為替の影響による値動きを抑える取引(為替ヘッジといいます)は行われないため、為替の影響による値動きの影響(為替リスクといいます)を受けます。 当ファンドの主なリスク等 この投資信託は、主に不動産を実質的な投資対象としています。 この投資信託の基準価額は、組み入れた不動産等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより損失を生じることがあります。 詳しくは当ページに掲載の目論見書・目論見書補完書面をご確認ください。 詳しくは、目論見書・目論見書補完書面をご確認ください。 また、キャンペーンなどにより一時的に異なる取り扱いや、お取扱窓口により異なる取り扱いとなることがあります。 約定金額(外国籍投資信託の場合は申込金額)に申込手数料(税込)を加えた金額でご購入ください。 また、コールセンターでの投資信託にかかわるお問い合わせは、平日 8時~20時/土日・祝日 10時~18時(土日・祝日は各種照会サービスのみ。 お取引は承っておりません)となります。 国内籍投資信託の受付不可日は本ページのファンドカレンダーをご覧ください。 新生パワーダイレクト(インターネット)からお申し込みされる場合、ご希望の引落日の前営業日がファンド毎に定められた受付不可日にあたると、受付不可日の前営業日の18時までにお申し込みが必要となります。 設定日・信託期限 「分配金について」• 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。 将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。 基準価額が大きく値下がりした場合は、投資元金の損失が1年間の分配金受け取り合計額を上回る場合があります(分配金込み騰落率はマイナスとなります)。 分配金は受益者毎の個別元本により、課税扱いとなる普通分配金と非課税扱いとなる元本払戻金(特別分配金)に区分されます。 元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払い戻しに相当し、収益ではないことにご注意ください。 こちらも必ずご確認ください。 NISA口座について• NISAには、成人を対象とした「一般NISA」、成人を対象としつつ積立投資に特化した「つみたてNISA」、未成年者を対象とした「ジュニアNISA」があります(総称して「NISA」といいます)。 また、それぞれの口座を、「一般NISA口座」、「つみたてNISA口座」、「ジュニアNISA口座」と呼びます(総称して「NISA口座」といいます)。 NISAをご利用されるには、NISA口座の開設が必要となり、同一年においてお一人さまにつき1口座(1金融機関等)のみ開設いただけます(当年中に一般NISAまたはつみたてNISAを利用する金融機関等を変更した場合を除きます)。 NISA口座開設のお申込の際は、当行所定のお申込用紙に必要事項をご記入のうえご提出ください。 また、非課税制度の適用を受けるには、個人番号および法令で規定する確認書類のご提出が必要となります。 NISA口座では、毎年新たに非課税枠が設定されます。 いったん使用した非課税枠の再利用はできないため、NISA口座で購入した投資信託を売却した場合であっても当該投資信託を購入する際に使用した非課税枠を利用した再投資はできません。 非課税の対象は、売却益および分配金となります。 NISA口座での損失は税務上ないものとみなされるため、損益通算・繰越控除はできません(ジュニアNISAの課税ジュニアNISA口座における損失については損益通算が可能です)。 ジュニアNISAの利用を申し込むと、「ジュニアNISA口座」と「課税ジュニアNISA口座」の両方が同時に開設されます。 売却代金および分配金等は「課税ジュニアNISA口座」で管理されます。 投資信託について支払われる分配金のうち元本払戻金(特別分配金)については元々非課税のため、NISA制度上のメリットは享受できません。 一般NISAまたはつみたてNISAを利用する金融機関等を変更される場合、NISA口座内の投資信託等を移管することはできません。 一般NISAとつみたてNISAはどちらか1つを選択して投資を行うことになっており、選択の変更をご希望の場合、基本的に暦年単位でご変更いただきます。 「非課税口座異動届出書(勘定の変更用)」をご提出いただくことにより、当年分あるいは翌年分について、一般NISAからつみたてNISA、あるいはつみたてNISAから一般NISAへの変更が可能です。 ただし、当年分の一般NISAからつみたてNISA、あるいはつみたてNISAから一般NISAへ変更を希望される場合は、その年における非課税枠の利用がない場合に限り勘定変更が可能です。 受理日までに当年の非課税枠を利用されている場合には、翌年分の勘定変更とさせていただきます。 [2019年8月27日現在] 一般NISAについて• 非課税枠は年間120万円となります。 一般NISA口座の開設は日本にお住まいの20歳以上(口座開設年の1月1日現在)の方が対象です。 積立契約の締結は任意となります(一般NISAは積立契約を締結しなくても、投資信託を購入することができます)。 投資可能期間は、2023年12月末までとなり、非課税期間は最長5年間となります。 5年間の非課税期間満了時にNISAでの継続保有をご希望の場合は、保有資産を時価で全額、翌年分の新たな非課税枠へ移管し、さらに最長5年間NISAの非課税枠をご利用いただくこと(ロールオーバー)ができます。 ロールオーバーを希望される場合、非課税期間満了の年の翌年分の非課税枠について、一般NISAを選択していただく必要があります。 ロールオーバーをする場合、年末最終営業日の評価額で移管され、翌年の非課税枠をその分使用します。 非課税枠(年間120万円)を超えている場合も全額ロールオーバー可能ですが翌年の非課税枠はなくなります。 なお、5年間の非課税期間満了時に保有資産をつみたてNISAへ移管することはできません。 非課税期間終了時にロールオーバーを行う場合は、当行が定める日までに移管依頼書を提出していただくことが必要になります。 また、ロールオーバーを行なわない場合において、非課税期間満了時に特定口座が開設済みであるにもかかわらず一般口座への移管を希望する場合には別途移管依頼書の提出が必要になります。 その他の場合は、特段の手続なしに特定口座(未開設の場合は一般口座)に移管されます。 途中売却は可能です。 対象商品は、新生銀行で取り扱う国内籍公募株式投資信託となります(ただし、つみたてNISA専用の公募株式投資信託を除きます)。 お客さまが一般NISA口座でご購入した投資信託は、運用状況や純資産総額などの状況から運用継続が困難な場合、委託会社の判断で信託期間の短縮や早期償還の手続きが取られる場合があります。 この場合、お客さまが一般NISA口座でご購入、あるいはロールオーバーされた当該投資信託は、売却したことと同様の扱いとなり、一般NISA口座での保有はその償還時までとなります。 これにより、お客さまが一般NISA口座で当該投資信託をご購入、あるいはロールオーバーされた金額分、該当する年のNISA口座の非課税枠が使用できなくなりますのでご注意ください。 [2018年12月14日現在] つみたてNISAについて• 非課税枠は年間40万円となります。 つみたてNISA口座の開設は日本にお住まいの20歳以上(口座開設年の1月1日現在)の方が対象です。 積立契約を締結していただくことが必須となります(つみたてNISAは、積立契約を締結せずに投資信託を購入することができません)。 積立契約に基づき、定期かつ継続的な方法による買付が行われます。 投資可能期間は、2018年1月から2037年12月末までとなり、非課税期間は最長20年間となります。 一般NISAやジュニアNISAと異なり、非課税期間終了時に新たな非課税枠へ移管いただくこと(ロールオーバー)ができません。 途中売却は可能です。 対象商品は、新生銀行で取り扱うつみたてNISA専用の公募株式投資信託となります。 つみたてNISAは、つみたてNISAの利用開始日から10 年を経過した日(10 年後以降は、5年を経過した日毎の日)におけるお客さまの氏名、所在地の確認が必要となります。 1年内に当該確認ができない場合、非課税枠への投資信託の受け入れができなくなります。 積立日によっては、受渡日が年をまたぐことがあり、年間の非課税枠の上限40万円を超過する場合(超過分は特定口座または一般口座でのお預りとなります)や、上限40万円に到達しない場合があります。 つみたてNISAで買い付けた投資信託について、原則として年1回、年初に信託報酬等の概算値を通知いたします。 [2019年8月27日現在] <NISAプラスプログラムについて> 「」とは、新生銀行の一般NISA口座(またはジュニアNISA口座)において国内籍公募株式投資信託をご購入の際、 「NISA口座」での購入としてご希望の金額を一度にお申し込みいただくと、一度に申し込まれた金額に対する申込手数料が無料になるプログラムです(運用期間中や換金時には商品ごとに所定の手数料・費用等がかかります)。 なお、ジュニアNISA口座においては店頭でのみ「NISAプラス」をお申し込みいただけます。 申し込まれた金額のうち、非課税枠内の金額は一般NISA口座(またはジュニアNISA口座)での購入、非課税枠を超える金額については課税口座(一般口座または特定口座)での購入となります。 「NISAプラス」をご利用になるには非課税枠が1円以上残っている必要があります。 (一般NISAで投信積立を利用する場合における「NISAプラス」プログラムについて) 「NISA口座優先預り」を選択して投信積立契約をご契約いただいており、かつ、毎月の積立取引日(引落日)(銀行休業日もしくはファンド休日の場合はその翌営業日)の当行所定の時点において、当該積立取引にかかる投資信託の受渡日が属する年のNISA非課税枠が1円以上残っていると判定された場合には、「NISAプラス」プログラムが適用され、当該投資信託の申込手数料が無料になります。 なお、非課税枠内の購入金額は一般NISA口座での約定、非課税枠を超える購入金額については課税口座(一般口座または特定口座)での約定となります。 (つみたてNISAにおける「NISAプラス」プログラムについて) 新生銀行で取扱うつみたてNISA専用ファンドはすべてノーロード(申込手数料無料)であるため、「NISAプラス」プログラムにかかわらずそもそも申込手数料はかかりません。 つみたてNISAをご利用のお客さまが別途特定口座または一般口座で投資信託購入の約定を行った場合、たとえかかる投資信託の約定日がつみたてNISAで設定した投資信託の各約定日と同一の日であったとしても、特定口座または一般口座で購入した投資信託について「NISAプラス」プログラムは適用されませんのでご留意ください。

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ラサール・グローバルREIT(毎月分配型)

投資信託 ラサール

みずほ証券は、みずほフィナンシャルグループ内の会社の一つです。 みずほ証券の実際の評判はどうなのでしょうか。 みずほ証券が取り扱う投資信託の種類や、手数料から配当や分配金のしくみ、評判から解約の流れまで、その中身を全て解説していきます。 新商品や人気商品一覧 みずほ信託銀行投資信託基準価格一覧 みずほ信託銀行で取り扱っている多彩な投資信託の基準価額について、おおまかにその金額を紹介します。 データは、いずれも2018年3月20日時点のものです。 まず国内分です。 国内債権の4種類は、9,042円から11,370円の範囲内にあります。 一方、国内株式の4種類は、最安値9,602円から最高値24,352円と、かなり幅があります。 次に海外を見てみましょう。 まず海外債権は最多の28種類あり、最安値は3,608円で最高値は13,320円。 このうち新商品が1件で、その基準価額は10,000円を超えており、比較的高値です。 また海外株式の方も15種類と多く、最安値2,217円、最高値14,410円です。 16種のうち新商品が3つあり、基準価額はいずれも10,000円を上回っております。 その他に、国内海外バランスが9種類あり、最安値8,273円、最高値11,222円と、比較的価額差が少ない方です。 最後にREIT・その他ファンドが8種類あります。 最安値2,143円、最高値14,391円と幅があります。 このように、投資信託の種類は、国内・海外・混合など多種類あり、商品ごとに基準価額もまちまちです。 それぞれの特徴をじっくり吟味し、ご自身の投資スタイルに合った商品を選び出すことが大切です。 販売ランキング1位「未来の世界」 みずほ証券にて販売している株式投資信託の内、2018年2月中の販売金額ランキングが、みずほ証券のホームページで紹介されました。 それによると、ランキング1位は、運用会社がアセットマネジメントOneの商品、新興国ハイクオリティ成長株式ファンド 愛称は「未来の世界」 新興国 でした。 同ホームページのマンスリーレポートによると、「未来の世界」の基準価額は10,255円 1万口当たり となっております。 毎月分配型のファンド みずほ証券の投資信託には毎月分配型のファンドがあります。 ラサール・グローバルREITファンドを1例として、そのしくみを説明していきます。 このファンドは毎月5日が決算日となっており、5日が休業日の場合は翌営業日となります。 この決算日ごと、つまり毎月、分配金が支払われます。 毎月分配金が支払える理由は、このファンドの特徴にあります。 それは、世界各国の上場不動産への投資信託を中心に投資しているため、比較的高めの分配金利回りを安定して獲得しやすいという点です。 オーストラリア高配当株ファンド ニッセイアセットマネジメントが運用する、ニッセイオーストラリア高配当株ファンドも、毎月分配型です。 決算日は毎月28日、28日が休業日の場合は翌営業日です。 オーストラリアは、1990年頃から右肩上がりに人口が増えており、それに伴い、経済成長も20年以上継続しています。 ニッセイオーストラリア高配当株ファンドは、こういった背景から、相対的に配当利回りが高く、信託財産の中長期的な成長も見込めるオーストラリア株式に着眼したファンドです。 みずほ証券の手数料や費用 支払うもの 投資信託の取引にかかる費用や手数料のうち、直接支払うべきものについて説明します。 まず、投資信託を購入する時には購入時手数料がかかります。 ただ、申し込む投資信託によって率は異なり、ノーロードなど、種類によっては手数料がかからない場合もあります。 次に、預けていた投資信託を解約する際に、2種類の負担額が発生します。 まず信託財産留保額です。 これは、解約の際に、元本から一定割合の金額を手数料として信託財産に残すというものです。 金融商品を解約し換金する時に差し引かれます。 もう一つが、その名の通り解約手数料です。 信託財産留保額との違いは、支払先が投資信託を購入した金融機関である点で、換金時に差し引かれるのは同じです。 信託財産全体から支払われるもの 購入手数料や信託財産留保額は、投資家が直接支払うものでしたが、次に、間接的に支払うべきものについて説明します。 実際には、信託財産全体から支払われる形となりますが、次のような費用があります。 まず運用管理費用 信託報酬 です。 これは、投資信託の運用および管理費用です。 販売会社、運用会社、受託会社である信託銀行の三社が、信託財産の中から受け取る報酬となります。 また、その他費用として、監査費用、売買委託手数料等があります。 監査費用は、決算ごとに投資信託の監査を受けるための費用で、公認会計士や監査法人に対して支払われます。 売買委託手数料は、投資する株式等の売買時に発生する手数料で、支払先は証券会社になります。 みずほ証券の配当や分配金 配当金受け取りの種類 みずほ証券の配当金の受け取り方法には3種類あります。 1つ目は、株式数比例分配方式というものです。 全ての保有株式等の配当金を、証券会社の口座で受領するという方式です。 NISAで配当金を非課税で受け取る場合は、この方式を選択しなければなりません。 2つ目は、登録配当金受領口座方式です。 これは、指定した1つの預金口座で、他の証券会社・特別口座を含む全ての保有株式等の配当金を受領するという方式です。 3つ目は、個別銘柄指定方式で、銘柄ごとに預金口座を指定し配当金を受領するというものです。 配当金の受け取り方法確認 配当金の受け取り方法を確認するには2つの方法があります。 みずほ証券のホームページ内にあるネット倶楽部の画面上で確認するか、コールセンターに問い合わせて確認する方法です。 ネット倶楽部での確認は、まず[みずほ証券ネット倶楽部]にログインし、画面内の[各種お手続き]画面から[登録情報の確認・変更]画面を開きます。 このページ内にある[配当金受取方法]の欄を見ると、現在の状態を確認できます。 分配金の出るタイミング 投資信託の分配金は、商品ごとの決算日に金額が決定し、投資家への支払いは、決算日から5営業日目(決算日を含む)になります。 決算の回数は、年に1回の商品もあれば、毎月分配型のように年に12回の商品もあるなど、まちまちです。 このように決算が商品ごとに異なるのは、投資信託を取り扱う運用会社が多数あることが理由です。 さらに、投資信託の商品も多種多様にあり、運用方針も、運用会社や商品の種類に応じて変わるからです。 みずほ証券の評判や解約方法 IPO狙いがおすすめ みずほ証券は、他社と比べて飛び抜けて優れている方ではなく、評判も特筆するほど高くはないですが、みずほフィナンシャルグループという大きな組織に属しています。 そういう点で安定感があり、信頼できる証券会社であると言えます。 未上場であった会社が上場し市場に売り出される株、つまりIPO=新規公開株は、ローリスク・ハイリターンな株式と言われています。 しかし、そのため人気があり、申込が多いため、購入には抽選という形になります。 みずほ証券は、IPOの主幹事となることが多いため、株数が他の証券会社よりも多く割り当てられ、IPOの当選確率が上がることとなります。 したがって、みずほ証券ではIPOを狙うのがおすすめです。 解約は契約店舗かコールセンターへ みずほ証券の取引口座を解約する場合の手続きは、利用していた取引コース、契約内容等によって異なります。 まず、3サポートコースを利用していた場合、申込先は、取引店 契約店舗 かコールセンターのどちらかになります。 また、ダイレクトコースを利用していた場合は、申込先はコールセンターのみです。 実際の手続き方法については、各々の申込先に確認してください。 まとめ みずほ証券は、商品の数や種類も豊富でバラエティに富んでいますが、その実、評判は高い方でもなく、他社に比べて特に優れているほどでもありません。 しかし、みずほフィナンシャルグループの一翼を担う会社だけあり、その安定感や信頼度は抜群です。 説明の中で紹介したIPOは、みずほ証券が、株数を他社より多く確保できるため、抽選にも当選しやすく、有利に取引を進められる商品と言えます。 みずほ証券での取引をお考えの場合は、その利点を生かしたIPOをおすすめします。

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投資信託 ラサール・グローバルREITファンド(毎月分配型)/マネックス証券

投資信託 ラサール

安定運用部分において、実質的に「ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インク」が発行する債券に高位に投資を行うことを通じて元本確保を目指し、積極運用部分では超過収益を狙うべく、世界中から厳選した4つの戦略で構成される「参照バスケット」のパフォーマンスに基づいたリターンを得られる仕組み(コールオプション)を有しています。 過去シミュレーションにおける本ファンドのリターンは、平均で年率10. 8%、最小でも年率2. 5%となっており(販売用資料5ページ参照) *2、現在のような低金利環境下でも安定したリターン獲得が期待されます。 *1ファンドは、償還日における元本確保を目指しますが、元本の確保を保証するものではありません。 市況動向や債券発行体の財務状況等により、元本の確保が達成されない場合があります。 また、信託期間中にファンドを換金する場合やファンドが繰上償還となる場合等には、換金価額や償還価額が投資元本を下回る可能性があります。 参照ファンドの実績値およびパフォーマンスデータ(一部はシミュレーションを含む)に基づき実施したバックテストデータであり、参照バスケットの実際のパフォーマンス、及び将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。 米国投資のスペシャリスト、ジャナス・ヘンダーソンに聞く米国市場の魅力 PRESTIAの投資信託ラインアップの中で、長年に亘ってご好評頂いている「ジャナス・セレクション」。 米国投資で豊富な実績を有すジャナス・ヘンダーソンが運用する本セレクションは、当行の米国投資の中核商品となっており、多くのお客様にご投資頂いております。 米国債や社債、株式、あるいはそれらの資産をすべて組入れたバランス型等、複数のサブファンドをラインアップすることで幅広い選択が可能となり、また、それぞれの資産間でのスイッチング(転換)を活用して、市場環境に合わせたポートフォリオの構築が可能となっています。 2019年も大きな収益機会となった米国資産ですが、今後の米国経済の行方や国の成長性について、モーニングスターとの特別対談が行われましたので、ぜひご覧ください。 *モーニングスター株式会社のウェブサイトに移動します。

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